コミュニケーションの重要性：グローバル各拠点の様々な違いを理解する

東アジアにおける関係性重視のコミュニケーションのもうひとつの指標は、ポジティブな成果として表れている。中国の回答者は、異文化間コラボレーションの最大のメリットは社内プロセスの改善であり、調査対象者の60％近くがそう回答しています（世界平均は41％）。

この視点がグローバルで共通しているわけではないのは明らかです。世界の他の国々では、効果的なコミュニ ケーションの主要な目標はパフォーマンスとイノベー ションと回答しています。アメリカ（56％）、イギリス（56％）、アラブ首長国連邦（63％） では、問題解決と新しい働き方が国際的なコラボレーションの最も大きなメリットとして挙げられているのです。

イギリスは英語を母国語とする国であるという利点から、コミュニケーション上の課題の上位に言語はランクインしていません。また、コミュニケーションの問題を語学研修で解決する傾向が最も低く（世界平均4％に対し、イギリスでは15％の企業が研修を行っていない）、その代わりに、グローバルチームで働くことの最大のメリットとして企業文化の多様性を謳うケースが多く存在します。言い換えれば、コミュニケーションの核となる言語が課題とならない場合、企業文化が重要な考慮事項となると言えます。

一方、ラテンアメリカでは、言語とインクルージョンをコミュニケーション目標の中心に据えている傾向にあります。例えばブラジルでは、言語の習熟度のギャップは世界平均をはるかに上回る課題であると報告されており、調査対象であるブラジル企業の42％が会社の主要言語に習熟していないと従業員の士気が低下することを懸念していると回答しています（世界平均は29％）。

他の地域では、英語がコミュニケーションの中心言語となっていない場合が多いです。フランスでは、企業が英語研修を実施する割合は低く（世界平均79％に対し55％）、習熟度格差に関する懸念も平均以下という結果が出ています。これは、ヨーロッパ諸国が言語的な側面よりも文化的な側面からコミュニケーションを重視するという傾向と一致していると言えます。

報告された成功指標のうち、全地域で共通している項目もありました。日本では、従業員のエンゲージメント向上（人間関係に焦点を当てた指標）が、従業員の語学力を伸ばすことの最大のメリットとして報告されています。イギリスでは、企業文化、エンゲージメント、定着率、多様性に関連するメリットが上位にランクインしています。ブラジルは、全体的なコミュニケーションの主要な原動力として語学研修に最も投資しており、ビジネスのあらゆる分野で包括的な改善が見られたと報告があります。

結果的にどの地域であれ、語学研修は、多くの企業が期待する以上に幅広いプラスの効果をもたらしていることが分かります。我々の調査によると、語学研修を実施していない企業は、すでに語学研修を実施している企業の報告に比べ、市場拡大などビジネスに関連するメリットを大幅に過小評価していることが分かりました。

誰しもが同意できるのは、コミュニケーションは重要だということです。つまり、コミュニケーションの文化を育むには、地域的背景によって従業員がコミュニケーションにおける優先順位がどのように異なるかを理解することが重要です。そうすることで、従業員のケアと育成に意図的かつ個別的なアプローチをとることが可能になります。

グローバル企業にとって、「既製品」のようなソリューションなど存在しないのです。各企業には固有の課題があり、対応すべき地域も様々で、さらにコミュニケーションそのものが流動的な概念であり、人や文化によって左右されるのです。組織内のコミュニケーションのニュアンスを探り出し、社員の多様なニーズに応じてカスタマイズできるトレーニング・プロバイダーを見つけることが、今のグローバル社会におけるL&Dリーダーの仕事であると言えます。